うつ病に認知症物質が関与か 研究
うつ病に認知症物質が関与か 研究
2025/06/09 (月曜日)
中高年で発症するうつ病などの気分障害に、認知症の原因とされる物質が関わっている可能性があることが分かったと、量子科学技術研究開発機構（QST）と慶応大などのチームが9日、発表した。
中高年で発症するうつ病などの気分障害に、認知症の原因とされる物質が関わっている可能性があることが分かったと、量子科学技術研究開発機構（QST）と慶応大などのチームが9日、発表した。近年の研究で、中高年以降に発症する気分障害の一部が認知症の前兆として現れる可能性が指摘されているが、詳しい発症メカニズムは分かっていなかった。
はじめに
量子科学技術研究開発機構（QST）と慶應義塾大学などの共同研究チームは2025年6月9日、中高年以降に発症するうつ病などの気分障害の一部に、認知症の原因物質と考えられるアミロイドβ（Aβ）やタウ蛋白が関わっている可能性を発表しました。近年、うつ病や不安障害などの気分障害が認知症の前兆として現れるケースが注目される中、これまで不明だった発症メカニズムの一端が明らかになり、早期診断や治療法開発への新たな道が開かれつつあります。
１．研究の背景と目的
これまでの精神疾患研究では、気分障害は神経伝達物質（セロトニン、ドーパミン、ノルアドレナリンなど）のアンバランスやストレス応答系の乱れが主因とされてきました。しかし、臨床現場では中高年以降に発症したうつ病患者の一部が早晩認知機能の低下を伴い、その後アルツハイマー型認知症へ進行した例も報告されています。そこで研究チームは、気分障害と認知症をつなぐ分子機序が存在するのではないかと仮説を立て、本研究を開始しました。
２．対象と方法
研究では、まずアルツハイマー型認知症患者の脳組織と、うつ病を罹患した中高年（50～75歳）の死後脳組織を取得し、Aβやリン酸化タウ（p-tau）の沈着状況を免疫組織化学的に解析しました。また、マウスモデルを用いて、Aβ蓄積を促す遺伝子改変マウスに慢性ストレスを付加し、うつ様行動とシナプス機能変化を行動試験（強制水泳試験、スプラッシュテストなど）と電気生理学的測定（長期増強：LTP）で検証しました。
３．主な発見
- うつ病患者脳組織においても、Aβやp-tauの異常沈着が認められた。
- Aβ蓄積マウスでは慢性ストレス負荷により、野生型マウスよりも著明なうつ様行動が誘発された。
- シナプス可塑性の指標であるLTPがAβ蓄積マウスで低下し、行動異常と相関した。
- 抗Aβワクチンやタウ阻害薬の投与により、うつ様行動とシナプス機能異常が部分的に改善した。
４．気分障害と認知症の分子機序
研究チームは、Aβやタウの蓄積がシナプス機能を低下させることで気分調節部位（海馬や前頭皮質など）の神経回路網に歪みが生じ、抑うつや不安などの症状を引き起こすと考えています。具体的には、AβがNMDA受容体を過剰活性化させてCa2+過負荷を生み出し、シナプス後部のLTP形成を阻害。一方でタウの異常リン酸化は微小管構造を乱し、神経伝達物質輸送の障害を通じて神経全体の興奮性バランスを崩します。
５．これまでの関連研究と比較
従来、気分障害における神経炎症やストレスホルモン（コルチゾール）の過剰分泌が注目されてきました。近年はニューロインフラマソームの活性化やマイクログリアの過剰反応がうつ病発症に関与するという仮説も提唱され、Aβ・タウは主に認知機能低下に特化したターゲットでした。しかし本研究により、同じアミロイド・タウ病理が気分障害にも関与しうるという視点が示され、精神科と神経科の研究領域を架橋する成果となりました。
６．臨床応用の可能性
発見を受け、研究チームは以下の応用を提言しています。
- 中高年うつ病患者に対する脳イメージング検査（PET）でのAβ・タウ蓄積評価による早期認知症リスク判定
- Aβ・タウを標的とした抗体医薬やワクチンのうつ病治療への展開検討
- 認知症予防のための抗うつ薬選択に、抗Aβ効果やシナプス保護作用を有する薬剤を優先的に検討
- 神経心理検査と分子バイオマーカーを組み合わせた「気分動態解析」システムの構築
７．課題と今後の研究方向
本研究は死後脳組織とマウスモデルを用いた基礎研究段階であり、臨床試験を通じた検証が不可欠です。特にシナプス機能改善薬の安全性・有効性評価、長期的な認知機能・気分状態の追跡調査、さまざまなうつ病サブタイプへの対応可能性など、多角的なアプローチが求められます。また、神経炎症や血液脳関門透過性変化との相互作用を明らかにし、統合的治療戦略を構築する必要があります。
まとめ
QSTと慶應大の研究チームが示した「中高年以降の気分障害と認知症物質の関連」は、精神疾患と神経変性疾患研究を横断する新たなパラダイムシフトと言えます。今後、臨床応用を見据えた多施設共同試験や製薬企業との連携が進むことで、うつ病や認知症の早期発見・治療につながる可能性があります。中高年期の気分変調を単なるストレス反応として片付けず、脳内病理との関連に目を向けることが、これからの精神神経医療における重要な視点となるでしょう。
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